ヨガスタジオ業界の動向と賃料について

昨今の筋トレブームや健康寿命への意識などから、フィットネスクラブ業界の市場規模は2018年には約4,800億円に達し、今後もますます成長していくものと考えられています。

好況期にはスパを設けた大型のラグジュアリータイプのフィットネスジムが華やかに取り上げられたものでしたが、景気後退以降のトレンドの中心は、ターゲットを絞り込み、専門性に特化した小規模スタイルのフィットネスへと変化しています。

その中でも特に目立つのは、主婦層を対象に短時間に効率の良いトレーニングを可能としたサーキットトレーニングジムで、フランチャイズシステムを取り入れた「女性だけの30分健康体操教室 カーブス」は2020年2月末時点で2,014店舗に達しています。

続いて市場を拡大しつつあるのが、小規模フィットネスの中でもさらに専門性を高めたヨガスタジオです。

サーキットトレニングジムやヨガスタジオの店舗拡大の大きな要因は、小スペース、低投資に尽きると言えそうです。
事務所仕様であれば機器や備品を持ち込めば営業が可能であり、また人件費もあまりかからないため、飲食や物販と比較するとかなりの低予算で店舗を開業できます。(例:カーブスは2020年4月の決算説明によると売上高280億で営業利益54億)
その分、教育システムやコーチング力といった人的資源やテクニカルな面が大切になってきます。

今後、業界がますます伸びていく中で、同業他社との市場シェアの取り合いが一層苛烈になると考えられます。
そのような状況下では、サービスをより充実させたり広告に力を入れたりしながらも、経費をコントロールしていくことがさらに求められます。

現時点のヨガスタジオ経営における販売経費は、人件費と、賃料等の物件費でかなりの部分を占めています。
人件費は既に最小限となっていることが多い中、ここで着目すべきは物件の賃料です。

賃料を削減するとなると、「現在よりも賃料が安いテナントに移転する」「現在借りているテナントの賃料を減額してもらうよう交渉する」の2択です。
移転するには原状回復費用や仲介手数料など様々な費用がかかる一方で、賃料減額交渉は比較的手っ取り早く賃料を削減する非常に効率の良い手段です。

「賃料削減って実際のところどうなの?」「そんなことできるの?」と感じる方が多いのが現状です。

あまり知られていませんが、今のテナントの賃料を削減することは決して非現実的なことではありません。
ご興味のある方は、賃料削減について概要をまとめたこちらのページをご覧ください。

賃料削減・減額交渉は実際のところどうなのか

私たちはヨガスタジオなどのフィットネスクラブの賃料削減成功に多数関わっています。
詳しくはこちらをご覧ください。

ヨガスタジオの賃料削減事例