カラオケボックスのコスト削減方法について

カラオケボックスの市場規模

一般社団法人全国カラオケ事業者協会がカラオケボックスの市場規模について調査した結果について着目してみます。

下記表を見ると2019年までは年々減少傾向であったものの、そこまで大きな市場の変動はありませんでした。しかし2020年に新型コロナウイルスが発生し市場に大きな影響を与えました。2019年は約3,798億円であった市場規模が2021年には59%減の約1,550億円まで減少しました。

2022年には2,602億円にまで市場が回復しましたが、減少傾向であった過去の経緯を鑑みると従前推移の市場規模まで回復する可能性は低いように思われます。

※一般社団法人全国カラオケ事業者協会が公表したデータをもとにレントプロが作成

カラオケボックスの稼働率の低さと売上に対する固定費の高さが課題

カラオケ業界の中で、最も規模が大きい市場はカラオケボックスです。

そのカラオケボックス市場には取り組むべき課題があります。ここでは課題を２つ上げます。1つは「稼働率にばらつきがあること」、もう1つは「売上に対し固定費の占める割合が多いこと」です。

稼働率は、時間帯によって大きな差があり、その大きな差を無くすことが課題となっています。夜間は二次会などの利用者が増えるため、稼働率が良い状態が続きますが、平日の日中は稼働率が低い傾向にあります。そのような状況もあり、各社テレワークプランの導入など対策を講じています。また近年、新たな客層を獲得するため、eスポーツを堪能できる施設を設置するなど新たな取り組みを行う企業もあります。

固定費については、人件費、賃料、光熱費、カラオケ機器リース料、著作権料などがありますが、その金額は、売上の約8割を占めているとされています。新型コロナウイルスが5類感染症に移行されたこともあり、業界への影響が徐々に弱まっていますが、これまでの市場規模の推移をみると、市場が急激に回復する可能性は低いです。そのため、持続可能な運営のためにも固定費のコスト削減に取り組まれてはいかがでしょうか。

賃料削減

固定費の中でも、人件費と共に大きなウエイトを占める「賃料」は削減することができれば効果はとても大きいです。人件費や光熱費の高騰も店舗運営には大きな影響を与えていると思いますが、これらの費目を削減すると業務に支障が出る可能性があります。しかし賃料であればそういった心配はありません。

レントプロでは、賃料が適正かどうか無料で査定しているため、ぜひお気軽にお問い合わせください。

下記ページではカラオケ店の賃料削減事例を載せております。