【事例】ヨガスタジオの賃料を削減しよう
ヨガスタジオ
神奈川県横浜市 92.03坪
実施期間 41日
現行賃料月額 2,300,750円 → 1,932,630円
削減率 16.0％
年間削減額 4,417,440円
【ヨガスタジオの賃料削減事例概要】
全国に10店舗以上展開されているヨガスタジオ。
各店舗について、オープンから時間も経っており、 今後の競合店の出店等も予想されるため、まずは 適正賃料を把握してみたいとのお考えで、レントプロの無料診断へ問い合わせをいただく。
お客様としては予想以上に割高な賃料を支払っていたことが判明し、適正水準を超えているスタジオについてコンサルティングを実施。
【コンサルティング内容】
契約より8年が経過しており、一度も賃料を減額していない店舗。
管理会社の担当者を窓口として交渉を進める。
業界動向や、会社状況、周辺相場を説明し賃貸人との改定協議を依頼。
当初、一定の回答をいただくも、2年間解約不可とする条件を付帯することで、減額幅を上積みし坪21,000円の満額での回答をいただく。
【コンサルティング担当者所感】
当該店舗は割高な家賃を支払っているにもかかわらず、収支は黒字であり、今後長期に亘る営業継続が見通せました。
したがって、お客様にとって、2年間解約不可という条件を付帯することのリスクが非常に低いものでした。
周辺相場に基づく話し合いに加え、条件付帯というプラスアルファの話ができたことで、有利に進めることができました。
賃料削減という選択
賃料は売上を問わず毎月固定でかかってくる、決して無視できないコストです。
かといって安いところに移転するには原状回復費用や引越し費用など、多額のコストがかかってしまいます。
そこでご提案したいのが、今入居している物件の賃料を交渉によって下げるという考え方です。
賃料減額を成功させるにあたっては、貸主サイド（不動産業者・大家）にとって納得のいく十分な材料を用意して協議に臨まなければなりません。彼らは日々不動産に携わるプロですので、その道のりは決して簡単なものではありません。時間も手間もかかり、結果が伴わなければ骨折り損となり得ます。
レントプロはこれまで全国で4,000を超える物件の賃料削減に携わり、その多くを成功に導いてきました。
「賃料は下がらないもの」「下げようとしたが無理だった」そんな状況を覆し、多くの方に喜んでいただいております。
下記ページでは賃料削減・減額交渉の全体像、および賃料減額交渉が困難なケースや適切な交渉タイミングなどについて説明しています。ぜひ一度ご覧になり、賃料削減という選択をご検討してみてはいかがでしょうか。
