ヨガスタジオの動向

フィットネス業界の市場規模は平成26年売上高で4,316億円といわれており(「フィットネスビジネス」誌推計)、過去ピークであった平成18年を上回り過去最大規模となったようです。
好況期にはスパを設けた大型のラグジュアリータイプのフィットネスジムが華やかにとりあげられたものでしたが、景気後退以降のトレンドの中心は、ターゲットを絞り込み、専門性に特化した小規模スタイルのフィットネスへと変化しています。

その中でも特に目立つのは、主婦層を対象に短時間に効率の良いトレーニングを可能としたサーキットトレーニングジムで、フランチャイズシステムを取り入れた「カーブス」は既に全国で1,500店舗を超えるチェーン規模となっています。続いて市場を拡大しつつあるのが、小規模フィットネスの中でもさらに専門性を高めたヨガスタジオです。

サーキットトレニングジムやヨガスタジオの店舗拡大の大きな要因は、小スペース、低投資に尽きるといえそうです。極端な話をすれば、事務所仕様であれば機器や備品を持ち込めば営業が可能であり、飲食や物販と比較するとかなりの低予算で店舗を開業できます。その分、人の介在する部分が大きく、教育システムやコーチング力といった人的、テクニカルな面が大切になってきます。

しかしながら、ヨガがまだまだ一般的な拡がりを欠く原因のひとつとしては、主力となる女性客層の中でもかなり選別された客層に絞り込まれてしまうことにあるようです。インドを発祥とするヨガは、瞑想といった宗教感を持ち、その神秘的な精神性を内包していることから、その精神性に理解や共感できる一部の支持層に留まっておりまだヨガを取り入れること自体が
日常的な段階まで達していないといえます。

見方をかえれば、ヨガはまだ感度やファッション性の高さをアピールできる先進性の強い段階であり、より日常的になる段階では、主婦層、高齢者や男性をも含めて多くの客層を取り込むことができる可能性を残しているといえます。特に注目されているホットヨガは、インドに近い高温多湿の環境下で行うという意味以上に、岩盤浴やサウナにも通じるようなリラクゼーション性を持つことで可能性がさらに拡がるかもしれません。

今後、同業他社との市場シェアの取り合いがより厳しくなる段階で必ず直面するのが、サービスを保ちながらも経費をコントロールしなければならないという、運営維持の問題となるでしょう。ホットヨガへの展開に見られるように、サービスをより充実させていくことや、メニューに付加価値をつけることは、従来以上に投資を増加させていくことにほかなりません。現時点のヨガスタジオ経営における販売経費は、人件費と、賃料等の物件費でかなりの部分を占めていると思います。来たるべく経費削減の時期を迎えることを想定し、今から自社店舗の賃料負担割合や適正賃料等について意識していくことも決して早すぎることではないと思われます。

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