レンタルビデオ(DVD&BD)業界の動向

スマートフォン・タブレット端末の普及により、誰でもいつでもお気に入りの映画やドラマなどの映像コンテンツを気軽に視聴できる世の中になってきました。通勤電車の中や待ち合わせのちょっとした時間に視聴している方の姿を見かけるのも日常的な光景となっており、決して珍しいことではありません。映像コンテンツに接する機会は以前に比べて格段に増している状況に対して、これまで市場の一角を担ってきたレンタルビデオ業界の市場が、今大きく減少してきています。

「一般財団法人 日本映像ソフト協会」(JVA)の調べによりますと、レンタルビデオ業界の売上は、2007年の約3,600億円をピークに、2014年には約2,100億円とわずか7年間で1,500億円も減少しています。また、JVA加盟店数も、2007年の約7,500店から2014年には約4,000店へとこちらも大幅に減少している状況となっています。レンタルビデオ業界の市場規模が減少した原因として、2大チェーン店による低価格競争によりレンタル料金が大幅に低下したこと、レンタル利用率の低下、動画配信市場の拡大などが言われています。現状主流となっている旧作1週間レンタルで見てみますと、以前は300円程度が主流の価格帯でしたが、2009年頃から減少し始め、現在では100円も日常的に見かける状況となっています。地域やキャンペーンによっては80円・50円といったものまで見かけることも珍しいことではありません。レンタル利用率については、ピークであった2006年の57%から、2014年には37%と減少傾向にあり、反対に動画配信市場については、ネット環境の普及や定額見放題サービスなどにより拡大を続け、2014年の市場規模は約1,100億円と言われています。

このような状況において、既存の店舗型レンタルビデオ店では、中古買取販売などの多角化やこれまであまり利用の無かったシニア層の開拓といった、今後の成長に向けた新たな施策を行っていく必要があるとともに、店舗運営費の削減を行っていく必要があります。人件費・光熱費とともに経費の中で大きなウエイトを占める家賃の減額も今や必要不可欠な状況なのです。

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