レンタルビデオ(DVD&BD)業界の動向

スマートフォン・タブレット端末とNetflixやAmazon Prime Videoなどの動画配信サービスの普及により、いつでもどこでもお気に入りの映画やドラマなどの映像コンテンツを気軽に視聴できる世の中になりました。
通勤電車の中や待ち合わせのちょっとした時間に視聴している方の姿を見かけるのも日常的な光景となっており、決して珍しいことではありません。

映像コンテンツに接する機会は以前に比べて格段に増しているわけですが、一方でこれまでその市場の一角を担ってきたレンタルビデオ業界は縮小の一途を辿っています。

レンタルビデオ業界の市場規模が減少した主な原因として、
・2大チェーン店による低価格競争によりレンタル料金が大幅に低下したこと
・動画配信市場の拡大によるレンタル頻度/機会の減少
が挙げられます。

「一般財団法人 日本映像ソフト協会」(JVA)の調べによりますと、レンタルビデオ業界の売上は、2007年の約3,600億円をピークに、2014年には約2,100億円とわずか7年間で1,500億円も減少しています。
また、JVA加盟店数も、2007年の約7,500店から2014年には約4,000店へとこちらも大幅に減少しました。
レンタル利用率については、ピークであった2006年の57%から、2014年には37%に。

現状主流となっている旧作1週間レンタルで見てみますと、以前は300円程度が主流の価格帯でしたが、2009年頃から減少しはじめ、現在では100円がスタンダードという状況となっています。
地域やキャンペーンによっては80円・50円といったものまで見かけることも珍しくはありません。

反対に動画配信市場については、ネット環境の普及や定額見放題サービスなどにより拡大を続け、デジタルコンテンツ協会が4月に発刊した『動画配信市場調査レポート2020』によると、2019年の推定市場規模は前年比126%の2770億円に達しました。2024年には、市場規模は3,440億円まで成長すると推定されています。(PR TIMES 「動画配信市場調査レポート2020」発刊!より)

このような状況において、既存の店舗型レンタルビデオ店では、中古買取販売などの多角化やこれまであまり利用の無かったシニア層の開拓といった、今後の成長に向けた新たな施策を行っていくと同時に、店舗運営費の削減にも目を向ける必要が増しています。

そんな中、人件費・光熱費とともに経費の中で大きなウエイトを占める「家賃・賃料」の減額は、効果的で即効性のあるコスト削減手段として注目されています。

しかし実際のところ、家賃・賃料を削減することは可能なのでしょうか?次の記事でご説明いたします。